【塾業界動向】あなたが秀英予備校社長ならどのような経営戦略を取るか?

【塾業界】あなたが秀英予備校社長ならどのような経営戦略を取るか?

少子化が進む日本で長期的には市場の衰退が懸念されている子供の教育・学習塾業界ですが、今回は静岡県の個人塾から始まり、全国展開するまでになった上場企業の秀英予備校の経営戦略について考察してみました。

もしも読者の皆さんが秀英予備校の現社長である渡辺 武氏なら、どのような経営戦略を取るかイメージしながら一緒に考えていきましょう。

中学・高校受験の塾事業を中心とした秀英予備校

秀英予備校は1977年に静岡県で創業し、現在は中学・高校受験(個別指導含む)や大学受験のための学習指導、中学・高校生向け動画コンテンツ配信を運営しています。静岡、愛知、山梨、神奈川、岐阜、北海道、三重、宮城、福岡、福島にまで展開し、校舎数は241校あります。

秀英予備校の企業情報

秀英予備校のセグメント別売上比率を見ると、小中学部事業(中学・高校受験)の売上が全体の85%、高校部(大学受験)が14%を占めており、小中学部事業が中核事業であることが分かります。

秀英予備校のセグメント別売上比率

減少する売上と伸び悩む営業利益

秀英予備校は2006年から3年で校舎数を185校から263校へ急拡大させたものの、売上はほとんど伸びず、2007年の13724百万円をピークに減少し続け、2017年には10927百万円となっています。校舎数も2009年をピークに減少しています。

売上と校舎数の推移

営業利益も赤字ではないものの、営業利益が4.2%以下で上下しており、あまり安定性がない状態で、直近5年は2.4%以下にとどまっています。

営業利益(率)の推移

事業セグメント別の売上と営業利益は、小中学部が復調傾向である一方、高校部とその他は売上が下がり、営業利益もマイナス傾向にあります。この傾向は2017年に個別指導の業績がその他から小中学部へ含まれるようになった影響もありますが、中高受験の小中学部以外の事業があまり育っていないことにも起因していると考えられます。

セグメント別の売上と営業利益の推移

不採算校舎の影響と減少する純資産額

秀英予備校の当期純損益を見ると、校舎を急激に増やしていき、校舎数がピークを迎えた2009年以降、当期純損益のマイナスが続いています。これは不採算塾教室の整理によって計上された特別損失の影響が大きく、塾事業の拡大が上手くいかなかったと考えられます。

当期純損失が続いたことにより、約150億円あった純資産額が、今では3分の1の約50億円にまで減少し、このままのペースが続いてしまうと数年で純資産額がマイナス(債務超過)になってしまう状況です。

純資産額と当期純損益の推移

塾・予備校の競合各社の売上と営業利益比較

塾・予備校の競合各社の売上は、主に大学受験の学習指導事業を行っているナガセ(東進ハイスクール)と河合塾の売上が、続くリソー教育(TOMAS)の2倍以上と大きく引き離しています。個別指導事業を主軸とするリソー教育、明光ネットワークジャパン(明光義塾)、東京個別指導(東京個別指導学院)も上位を占めています。

営業利益率もナガセや個別指導のリソー教育、明光ネットワークジャパン、東京個別指導が10%前後あり、他の塾・予備校よりも高い水準にあります。また、ステップ(STEP)と学究社(ena)の営業利益率も高く、ステップの営業利益率は24.1%で塾業界の中でも突出して高くなっています。

秀英予備校の売上は中堅レベルですが、営業利益や営業利益率は決して高くなく、課題の一つと言えそうです。

塾・予備校各社の売上と営業利益

競合分析で分かる教育・塾業界での成功要因

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