化粧品業界研究|あなたが資生堂CEOならどのような経営戦略を取るか?

いつの時代も女性の美に対する関心は高いと言われてますが、今回はその美に関わりの深い化粧品業界において、海外展開にも積極的な国内トップ企業の資生堂について考察します。

もしもあなたが資生堂の魚谷CEOなら、資生堂の経営環境をどのように分析し、どのような経営戦略を取るか、一緒に考えながらみていきましょう。

資生堂の基本企業情報

資生堂は1872年に福原有信 氏が創業し、化粧品の国内シェア1位の化粧品メーカーです。現在の代表は魚谷CEOで、従業員数37,438名、グループ会社85社となっています。

資生堂は高価格帯化粧品を中心に収益良好

資生堂の売上推移を見ると、’10年にアメリカのベアエッセンシャル社を買収するも、リーマンショックなどの影響もあり、’13年までは成長スピードが遅い状況でした。しかし、魚谷氏のCEO就任後はアメリカのガーウィッチ社の買収もあり、売上を大きく伸ばしています。そして、’17年にはグループの売上高も1兆円を超える(1兆50億円)までに成長しています。

資生堂の商品群別の売上比率は、デパートや化粧品専門店などでカウンセリングを通じて販売している高価格帯の化粧品(フレグランス含む)が53%で過半数を超えており、資生堂が高価格帯化粧品に比較的依存していることが分かります。

一方、ドラッグストアや量販店を中心に展開している低価格帯の化粧品は全体の9%で、低価格商品の展開はあまり強くないと言えそうです。

営業利益の推移は、およそ200〜600億円の間を行き来している状態でしたが、’17年は804億円に達しており、営業利益率も8.0%にまで増加しています。

当期純損益について、’13年は買収したベアエッセンシャル社ののれんなどの減損損失の影響によって146億円の赤字になっていますが、その後は比較的高い水準に回復してきています。

続いて資生堂と競合企業との比較を考えてみましょう。